太陽光発電の将来性は？今後の見通しや課題、売電価格の推移も解説！
- 太陽光発電の将来性は？
- 今後のFIT制度の売電価格の推移は？
- 卒FIT後の売電価格の推移は？
- 太陽光発電に関するポジティブな見解
- 太陽光発電設備の導入費用が年々下がっている
- 太陽光発電設備の機器の性能向上
- 太陽光発電の普及率増加
- ZEH住宅の普及率増加
- 太陽光発電に関するネガティブな見解
- 卒FIT後の課題
- 太陽光発電設備の廃棄（2030年問題）
- 卒FITの売電なら「市場連動型」プランを活用
太陽光発電の将来性は？
我が国でも普及が拡大している太陽光発電ですが、下記の点を踏まえて、その将来性を心配する声があがっています。
- 卒FITを迎えた場合、どのような選択肢があるのか？
- 今後の売電価格の推移はどうなっていくのか？
しかし、太陽光発電にはまだまだ将来性があると言っても良いでしょう。本記事では、太陽光発電の将来性や今後の見通しや課題にフォーカスしながら、ポジティブやネガティブな見解も解説します。
今後のFIT制度の売電価格の推移は？
※資源エネルギー庁のwebサイト出典①、出典②を元に、当社にて図を作成
2025年4～9月の、住宅用太陽光発電（10kW未満）のFIT制度適用中の売電価格は15円／kWhとなっており、年々その価格は下落傾向にあります。
- 野立てなど →10kW以上～50kW未満（産業用太陽光発電）：10円／kWh
- 規模発電所 →50kW以上～（産業用太陽光発電）：8.9円／kWh
なお、2025年10月からは2段階での価格設定が開始されますが、年度あたりで買取価格を算出すると、2025年4月～9月の価格よりも下落していることがわかります。
{（24円/kWh × 4年）＋（8.3円/kWh × 6年）} ÷ 10年 ＝ 平均14.58円/kWh
FIT制度が適用されたこれらの価格は、10kW未満は10年、10kW以上～250kW未満は20年という期限付きの価格となっています。この期限が満了となる状態、すなわち「卒FIT」を迎えた後の売電価格は、さらに売電価格が下がる傾向にあります。
大手電力会社でも7～9円／kWhと半分程度の価格になっているため、FIT制度適用中も卒FIT後も、今後さらに売電価格が下落することが予想されます。
卒FIT後の売電価格の推移は？
上述の通り、FIT制度適用期間を終えた後の売電価格は、大手電力会社の場合7～9円/kWhと、FIT適用期間中の約半分にまで下落しています。FIT適用期間中の売電価格が下落傾向にあることを考慮すると、卒FIT後の価格はさらに下がる可能性が高いでしょう。
ただし、卒FIT後の売電価格は、各電力会社が自由に単価を設定できるため、FIT制度のように定められた買取単価ではありません。ほとんどの場合、卒FIT後の売電価格は固定単価で設定されており、FIT制度適用中の売電価格よりも低く設定されています。
ただし、当社のエネまかせではJEPXの市場価格に連動した単価を採用しており、固定価格よりも高く買い取れる可能性があります。
卒FIT後の買取価格については、以下の記事にてランキング形式でご紹介していますので、売電時のご参考となれば幸いです。
2025年7月｜卒FIT買取価格ランキングはこれ！おすすめ買取プランをわかりやすく紹介
太陽光発電に関するポジティブな見解
売電価格が下落する一方、太陽光発電の将来性として、今後はポジティブな要素もあります。
太陽光発電設備の導入費用が年々下がっている
様々な技術の進歩によって、設備導入時の費用負担（パネルなどの価格）は年々減少傾向にあります。その導入コストが減少した分、バランスを取るように売電価格もそれに応じて減少傾向にあるため、実は売電価格が下落傾向にあるという仕組みなのです。
一見、売電価格が年々下がる＝売電収入が下がるため、導入を考えているユーザーにとってはデメリットのようにも思えますが、過去から比較すると、導入における投資額が少なくなったことが理由として挙げられています。
太陽光発電設備の機器の性能向上
太陽光パネルの変換効率（※）は20%前後が平均的なスペックとなっていますが、年々その変換効率は各社の技術力によって向上しており、機器の性能が年々向上しています。
※変換効率・・太陽光エネルギーを電気エネルギーに変換できる割合
太陽光発電の普及率増加
2050年のカーボンニュートラル実現に向けて、今後ますますCO2フリーな再生可能エネルギーが注目される傾向にあります。東京都では、2025年4月から新築住宅を対象に、全ての住宅に太陽光発電設備の設置義務化の制度が開始されました。東京都は47都道府県の中でも特にエネルギーを大きく消費しているエリアのため、先行してこのような制度が始まりましたが、今後も次々に各都道府県で義務化されていく可能性が高いでしょう。
なお、太陽光発電設備を導入して、自家発電・自家消費をすることで、以下のようなメリットも受けることができます。
- 毎月の電気代を削減することができる
- 停電時にも電気が使えるようになる
- CO2フリーな電力であるため、脱炭素社会への貢献になる
太陽光発電設備の導入コストが年々下がっていることも相まって、さらに普及率が増加する見込みとされています。
ZEH住宅の普及率増加
※出典：資源エネルギー庁「ZEH（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）に関する情報公開について」より画像抜粋
ZEHとは、net Zero Energy House（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）の略語で、住宅で使用するエネルギーと、太陽光発電などで生み出すエネルギーを相殺し、実質的に消費するエネルギー量をゼロ以下にする住宅を指します。「2030年において新築戸建住宅の6割に太陽光発電設備が設置されることを目指す」※という政府目標の達成に向けて、今後さらなるZEHの普及が拡大していくでしょう。
太陽光発電に関するネガティブな見解
一方、ネガティブな見解についても解説します。
卒FIT後の課題
卒FIT後は売電価格が約半分程度にまで下がってしまうため、売電先を継続するのも選択肢の1つですが、自身でより高く電力を買い取ってくれる電力会社を探した方が良いでしょう。また、災害や停電に備えて蓄電池を導入するのも選択肢の1つですが、初期投資が100～200万円と高額になってきます。売電価格とともに、卒FIT後の経済メリットが減少している点がネガティブな要素になっているといえるでしょう。
しかし、売電価格は各社で大きく差があるため、慎重に売電先を検討することがおすすめです。
なお、当社のエネまかせの市場連動型電力買取では、JEPXの平均価格で算出すると、2021～2023年の3年間（9～16時）で平均16.5円/kWhという買取価格となりました。ご興味がある方はこの機会にぜひご検討ください。
（なお、上記価格はJEPXの平均買取価格であり、将来の買取価格は買取確定時の単価を反映するため、確実に当単価をお約束するものではありません。）
太陽光発電設備の廃棄（2030年問題）
2030年を目途に、現在導入されている多くの太陽光発電設備が耐用年数を迎え、大量に廃棄される可能性があることも問題視されています。寿命によって発電効率が悪くなった、また発電できなくなった大量の太陽光パネルが廃棄される予想で、適切な廃棄処理やリサイクル体制が懸念されています。
2025年7月現在では、太陽光パネルは廃棄物処理法に則った処理しかできないため、リサイクルを義務化する法案整備が進められています。
卒FITの売電なら「市場連動型」プランを活用
FIT制度でも卒FIT向けの買取プランでも買取価格が年々下がっていく可能性がある中、どうすれば売電からの収入を上げることができるのでしょうか？「市場連動型」の卒FITプランであれば、売電収入を上げることができるかもしれません。
現在の卒FITプランの多くは、「1kWhあたり●●円」といった「固定買取型」のプランですが、「市場連動型」の卒FITプランは電力卸売市場「JEPX」の取引価格に連動して買取価格が決まるという仕組みです。電力市場の取引価格は株価のように変動しますが、上昇する時は固定買取型より価格が高くなることがあります。もちろん価格が下がる場合もありますので、シミュレーションをして「固定買取型」と「市場連動型」のどちらがお得になるかをしっかり確認することをおすすめします。
なお、東京電力エリアにおける固定買取型プランと市場連動型プランの最高値と最低値を比較すると、2022年・2023年ともに市場連動型プランのほうが高値を記録しています。市場連動型プランを提供している「エネまかせ」では、料金シミュレーション機能があります。
市場連動型プランを提供している電力会社は多くはありませんが、当社が運営する「エネまかせ」では、卒FIT向けの市場連動型買取プランを用意しています。ぜひチェックしてみてください。
